修正回数が多い案件は断るべき？実質時給・修正範囲で判断する方法と断り方

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最終更新日：2026年9月8日

「もう3回も直したのに、また修正が来た」「最初の依頼と違う内容まで求められる」。副業でライティングや動画編集、デザインの仕事を受けると、修正対応が終わらず、ほかの仕事や生活に影響することがあります。

修正回数が多い案件を断るかどうかは、回数だけで決めず、修正の原因・報酬に見合う作業時間・完成条件の3つから判断しましょう。条件を整えても負担が減らないなら、新規受注や次回の更新を見送るのも一つの選択です。

ただし、新しい案件を断ること、契約外の追加作業を断ること、受注済みの契約を途中で終えることは、それぞれ事情が異なります。この記事では、この違いを押さえたうえで、判断表、時間の計算例、修正ルール、相手に伝える際の例文を紹介します。

以下の金額・時間・回数は、判断方法を説明するために仮定したものです。料金相場や、誰にでも当てはまる適正回数を示すものではありません。制度に関する情報は2026年9月8日時点で確認しています。

修正回数が多い案件を断るか迷ったときの判断表

「直せば終わる案件」か、「直しても完成の基準が変わる案件」かを先に見分けると、対応を決めやすくなります。

案件の状態	対応の方針	まず行うこと
自分の誤字、数値の誤り、指定の反映漏れが中心	契約上必要な修正を行い、再発を防ぐ	同じ原因のミスがほかにないか確認する
修正は多いが、指示が具体的で、修正箇所が減っている	採算と日程が合えば継続を検討	残っている項目と完成条件を確認する
複数の担当者が別々に指示を出す	確認方法の変更を相談	窓口を一本化し、社内確認後にまとめて依頼してもらう
承認済みの構成や方向性を変更する	契約に含まれる範囲を整理し、追加見積もりを相談	元の合意と変更点、追加でかかる時間を示す
修正のたびに基準が変わり、費用や納期の相談にも応じない	新規受注・次回更新の見送りを検討	現在の契約分の完了方法と精算を整理する
侮辱、脅し、支払拒否などがある	一人で交渉を続けず、相談窓口を利用	やり取りと契約資料を保存する

例えば、5回の軽微な調整が合計50分で終わる仕事と、1回の方向転換で5時間かかる仕事では、後者のほうが時間的な負担は大きくなります。「何回なら悪い案件」と決めつけず、修正の内容まで確認しましょう。

最初に「ミスの修正」「合意内の調整」「仕様変更」を分ける

同じ「修正依頼」でも、当初の約束を満たすための作業か、新しく追加された要望かによって、費用や対応の考え方が変わります。

区分	具体例	対応を決める基準
自分のミス・合意した仕様への不適合	指定の見出しがない、字幕に誤字がある、指定サイズと違う	契約と実際の成果物を確認し、必要な修正を行う
合意した範囲内の調整	想定していた表現の調整、色味の微調整、字幕の表示位置の調整	見積もりに含めた範囲・回数・対応期間を確認する
仕様変更・追加制作	一般向けの記事を専門家向けに変更、別素材で動画を再編集、バナーを別サイズでも制作	当初の業務に含まれるか確認し、追加費用と納期について合意する
どちらの責任か判断できない認識のずれ	「高級感」「親しみやすさ」の解釈が異なる	参考例、提案内容、承認履歴を確認してすり合わせる

曖昧な依頼をすべて「相手の後出し」と扱わないよう注意が必要です。企画提案や要件整理まで受け持っている場合は、内容を具体化する作業も契約に含まれていることがあります。一方、合意した仕様どおりに作った後で対象読者や用途を変更する場合は、追加作業として相談する材料になります。

まずは「依頼時にはA、今回のご希望はBなので、変更する箇所はCです」と事実を並べましょう。誰が悪いかを先に決めるより、対応範囲について話を進めやすくなります。

独自試算：実質時給から「修正に使える残り時間」を逆算する

修正に何時間使えるかは、希望する実質時給から逆算すると具体的に分かります。これは見積もりや次回契約の判断に使う計算です。受注済みの仕事について、契約上必要な対応を途中で打ち切る根拠にはなりません。

ここでいう実質時給は、報酬から利用手数料と案件に直接かかる経費を引き、案件に費やした時間で割ったものです。所得税などを精算した後の手取り額ではありません。

実質時給＝（報酬－利用手数料－案件の直接経費）÷総作業時間

修正に配分できる時間＝（報酬－利用手数料－案件の直接経費）÷希望する実質時給－修正以外に必要な時間

報酬12,000円、手数料と直接経費の合計2,000円、修正以外の作業が4時間、希望する実質時給が2,000円だとします。修正以外の作業には、調査、制作、連絡、納品、請求などを含めます。

この場合は、（12,000円－2,000円）÷2,000円－4時間＝1時間です。希望する実質時給を保つには、修正に関する確認や再提出まで含めて、1時間以内に収める必要があります。

修正関連の合計時間	総作業時間	実質時給	次回契約に向けた判断
0時間	4時間	2,500円	修正に使える時間の余裕がある
1時間	5時間	2,000円	今回設定した希望額と一致
2時間	6時間	約1,667円	単価・範囲・進め方の見直しを検討
4時間	8時間	1,250円	同じ条件で続けられるか再検討

すでに修正に40分使っていれば、採算上の残り時間は20分です。次の依頼に50分かかりそうなら、希望する実質時給を保てる見込みはありません。契約外の変更なら着手前に見積もりを相談し、契約内の修正なら今回の対応を記録して次回の条件へ反映します。

計算結果が最初からマイナスになる場合は、修正がなくても希望する実質時給に届かない見積もりです。修正回数を減らすだけでは足りず、基本料金や制作範囲を見直す必要があります。

手数料率はサービスや契約条件によって異なります。実際の計算では、自分の明細を使ってください。詳しくは副業案件の単価が安いか判断する方法も参考になります。

独自比較：修正60分でも「まとめて1回」と「小分け6回」は違う

修正箇所を直す時間に加えて、ファイルを開き、指示を読み直し、再提出する時間も記録しましょう。短い依頼でも、別々に届くと準備を繰り返すことになります。

実際に直す時間が合計60分で、1回の対応につき作業を再開する準備と連絡に10分かかると仮定します。

依頼の届き方	修正そのもの	準備・連絡	合計
まとめて1回	60分	10分×1回＝10分	70分
2回に分けて届く	60分	10分×2回＝20分	80分
6回に分けて届く	60分	10分×6回＝60分	120分

この仮定では、6回に分かれると合計時間は1回の場合の約1.71倍になります。これは実測調査ではなく、依頼が分かれることで増える負担を説明する計算例です。修正をまとめる効果は、自分の記録で確かめてください。

副業で夜に1時間だけ作業できる人にとっては、突然の連絡で予定が崩れることも問題です。返信を待っている時間をすべて作業時間に加える必要はありませんが、「初稿提出から完了までの日数」を別に記録しておくと、予定の立てやすさを比較できます。

対策としては、「社内の確認を終えてから一覧で送っていただく」「修正依頼を受け付ける日時と、こちらが対応する日時を決める」といった方法があります。回数を制限するほかに、依頼のまとめ方を変えることで続けられる案件もあります。

独自の修正記録表で、原因と完成条件を明確にする

修正履歴には、指摘内容に加えて、元の合意・所要時間・今回の修正で確定する事項を残しましょう。

以下はWebライティングを想定した架空の記入例です。動画編集なら該当箇所の秒数、デザインなら画面名やパーツ名を加えると使いやすくなります。

依頼内容	原因・元の合意	所要時間	対応・費用	確定する事項
表中の数値を訂正	自分の転記ミス	確認込み15分	追加請求せず訂正	同じ資料を使った数値も確認済み
導入文を柔らかい表現に変更	合意した調整範囲内	確認込み30分	料金に含めた調整として対応	今回の文体を以後の基準にする
初心者向けから経験者向けへ変更	承認済みの対象読者を変更	見込み120分	追加費用・納期を相談	変更後の対象読者と構成
別の担当者から元の表現に戻す指示	前回の承認と矛盾	確認に20分	最終判断を確認してから着手	採用する表現と最終承認者

自分の記録に「相手都合」と書いただけで、追加請求できると決まるわけではありません。判断が分かれる項目は「未合意」と書き、根拠になる仕様書、メール、チャットの日付を添えて確認します。

承認済みの事項が変更された回数も残しておきます。修正件数が多くても、未解決の項目が減っていれば完成に近づいています。一方、確定したはずの内容が繰り返し覆るなら、作業を進める前に、誰がどの基準で判断するのかを明確にする必要があります。

「修正は2回まで」と決めるだけでは防げない理由

修正ルールには、回数に加えて「1回の数え方」「対象範囲」「期限」「仕様変更の扱い」を入れましょう。

ランサーズの公開相談には、修正対応を2〜3回までと了承してもらっていたものの、次で7回目となり、納品の見通しが立たないという2022年の投稿があります。投稿者の申告に基づくもので、相手側の説明は確認されていませんが、回数の合意だけでは解決しない場合を考える材料になります。出典：ランサーズ「修正回数が多く、納品の目処が立ちません。」

決めておく項目	合意内容の例
料金に含む範囲	承認済みの構成・対象読者に沿った表現調整
回数	初稿提出後の調整を2回まで含む
1回の定義	窓口担当者が取りまとめた修正一覧への対応と再提出を1回とする
確認する人	最終承認者を決め、複数人の指示は発注側で整理する
依頼と対応の期限	再提出後5営業日以内に指摘を共有し、対応日は内容に応じて合意する
追加見積もりの対象	構成・用途の変更、素材の全面差し替え、別サイズの制作など
自分のミスの扱い	受注者の責任による仕様不適合等の是正は、通常の調整回数と分けて扱う
完成の確認	合意した仕様を満たし、修正一覧への対応が済んでいることを確認して、窓口担当者から完了の連絡を受ける

上記の「2回」「5営業日」は設定例です。複数部門で確認する案件や、専門家の監修が入る案件では、その工程を見込んで回数や期限を決めます。返信期限を過ぎたからといって、後から一方的に検収完了とみなすことは避けてください。

見積書に添える説明文は、次のようにまとめられます。実際の案件の契約内容に合わせて調整してください。

本見積もりには、承認済みの構成・仕様に沿った初稿提出後の調整を2回まで含みます。修正のご指示は、窓口ご担当者様にて取りまとめた一覧でお送りください。構成・対象読者・用途の変更や追加制作は、内容を確認のうえ、追加費用と納期をご相談します。着手は双方の合意後とします。当方の責任による仕様不適合等の是正は、上記の調整回数とは別に取り扱います。

契約全体と矛盾がないか確認する際は、副業の業務委託契約書で確認すべき12項目も参考になります。

断る前に提案できる3つの変更

相手が費用や進め方の相談に応じるなら、条件を変えることで続けられる可能性があります。

提案	向いている状況	利点	注意点
修正を一覧にまとめてもらう	小さな指摘が別々に届く	確認・作業再開・再提出の回数を減らせる	相手側での取りまとめが必要
変更部分を追加見積もりにする	当初の範囲を超えた変更がある	変更に必要な時間を報酬へ反映できる	作業前に金額と納期の合意が必要
企画・構成と本制作を段階に分ける	完成後に方向性が変わる	大きな手戻りが起こる前に確認できる	確認工程が増えるため日程調整が必要

初めての相手なら、いきなり大量に受注せず、報酬の発生する小さな案件で確認の進め方をすり合わせる方法もあります。記事なら1本、動画なら短いものを1本など、完成までの流れを確認できる単位で受けます。

方向性を探る作業が中心なら、次回から「相談・検討の時間」と「確定後の制作」を別に見積もる方法もあります。ただし、時間単価に変えるだけで問題がなくなるわけではありません。時間の記録方法と上限予算についても合意しておきましょう。

価格の伝え方は、副業の単価交渉のやり方で詳しく解説しています。

修正が多くても続ける価値がある案件は？

修正の理由が明確で、学んだことを次の制作に生かせる案件は、初回の修正量だけで判断しないほうがよいでしょう。

例えば、媒体独自の表記ルールや読者像を初めて把握するときは、初回に確認が集中することがあります。「厳しいかどうか」よりも、どう改善すればよいかが分かり、同じ指摘が減っているかに注目してください。

仮の継続案件	1本目の修正時間	2本目	3本目	読み取れること
A：基準を共有できている	120分	60分	30分	慣れによって負担が減っている可能性がある
B：毎回方向性が変わる	60分	90分	120分	条件や承認方法の見直しが必要な可能性がある

これは同程度の分量・難易度を想定した架空の例です。3本だけで傾向を断定することはできません。分量、担当範囲、案件の難しさが違う場合は、その違いも記録します。

「勉強になるから」と、採算の悪い状態をいつまでも受け入れる必要はありません。続けるなら、「次の2本で修正時間が減るか確認する」など、見直す時期を自分で決めておきます。学びがあっても本業や生活に支障が出るなら、受注量を減らす判断も必要です。

文章の構成や調査方法について同じ指摘が続く場合は、その部分を重点的に学び直す方法があります。添削サービスやスクールを利用するなら、自分がつまずいている点に合った添削を受けられるか確認しましょう。比較の際はWebライタースクールの添削回数・案件紹介・生成AI対応の比較も参考になります。

状況別：修正対応や案件を断るときの例文

断るときは相手への評価を述べるより、対応できる範囲と、合意が必要な条件を伝えましょう。以下の例文は、実際の契約と確認済みの事実に合わせて書き換えて使ってください。

受注前に、修正条件が合わない案件を断る

契約前なら、受けられない条件を簡潔に伝え、必要に応じて受注可能な条件を示します。

ご相談いただき、ありがとうございます。今回の「修正回数・対応期間に上限を設けない」という条件では、必要な作業時間の見通しが立たないため、受注を見送らせていただきます。修正範囲と対応期間を事前に決められる場合は、改めてお見積もりいたします。

契約外と考えられる変更について、追加費用を相談する

変更点と追加作業を具体的に示し、金額・納期の合意を得てから着手します。

修正内容を確認しました。今回のご希望は、承認いただいた「初心者向け」から「経験者向け」への変更で、構成の見直しと追加調査が必要です。当初のお見積もりとは別の対応になると考えておりますので、追加費用［金額・税込または税別］、再提出日［日付］でご相談できればと思います。現在の契約範囲に含まれるとお考えの場合は、該当箇所をご共有ください。認識を確認し、合意後に変更作業を進めます。

矛盾する修正指示を整理してもらう

相反する指示がある場合は、どちらを採用するかが決まってから反映すると、手戻りを防げます。

今回いただいたB案は、［日付］に確定したA案と異なるため、最終的に採用する方針をご確認いただけますでしょうか。ほかのご担当者様のご意見も含め、修正一覧を一つにまとめていただけますと助かります。方針が確定しましたら、影響する箇所と提出日をご連絡します。

現在の契約分を終え、次回の依頼を断る

次回分を受けない場合は、受注済みの仕事への対応と、今後受けない仕事の範囲を分けて伝えます。

いつもご依頼いただき、ありがとうございます。現在の業務量と対応体制を見直した結果、今回の契約分をもって、新規のご依頼はお受けしないことにいたしました。受注済みの［案件名］については、合意済みの範囲で対応を進めます。完了までの残りの確認事項と日程を、改めて共有いたします。

継続契約に更新や終了通知の定めがある場合は、その内容を確認してください。途中で契約を終えたい場合は、この例文を送るだけで打ち切らず、完成済みの部分、未実施の部分、納品、報酬、引き継ぎについて整理して協議します。

無償のやり直しを求められたら、契約とフリーランス法を確認する

自分に責任がない変更ややり直しの費用を負担させられる場合、フリーランス法の禁止行為に該当する可能性があります。

公正取引委員会は、フリーランス側に責任がないのに発注内容を変えたり、受領後にやり直し・追加作業をさせたりする際、その費用を発注者が負担しないことを「不当な給付内容の変更、やり直し」と説明しています。出典：公正取引委員会「Q＆A」問59

この禁止規定が適用されるかどうかは、受注者・発注者の属性や委託期間などによって決まります。対象となるのは、従業員を使用する個人や、役員が2人以上いるか従業員を使用する法人などの発注者が、対象となるフリーランスに行う1か月以上の業務委託です。契約更新によって継続する場合も含め、期間の数え方を確認する必要があります。出典：公正取引委員会「フリーランス・事業者間取引適正化等法」説明資料

修正が3回、5回と増えただけで違法と決まるわけではありません。この禁止規定の対象外であっても、無制限の無償修正が認められるとは限りません。元の契約で何を約束したか、変更の理由は何か、費用負担をどう定めたかを確認します。

判断が難しいときは、契約書、募集画面、見積書、承認メッセージ、納品データ、修正履歴をまとめて相談してください。フリーランス・トラブル110番は、フリーランスと発注事業者との取引上のトラブルについて相談できる窓口です。クラウドソーシング経由なら、利用サービスの相談窓口にも契約状況を確認しましょう。

よくある質問

修正対応で迷ったら、回数や納品の有無に加えて、契約で合意した範囲と修正の理由を確認してください。

修正は何回まで無料にすればよいですか？

すべての職種や案件に共通する適正回数はありません。自分の制作時間、1回の修正にかかる負担、相手の確認工程を踏まえて決めます。初稿後2回とする場合でも、対象範囲、1回の数え方、仕様変更の扱いを併せて示しましょう。

修正無制限の案件は、最初から断るべきですか？

回数が無制限でも、対象範囲・期間・予算が明確かどうかで判断は変わります。例えば、決められた期間内の軽微な調整と、期間も範囲も決めない作り直しでは負担が異なります。必要な時間を見積もれないまま固定報酬で引き受けることになりそうなら、条件を具体的に決められないか相談しましょう。

自分のミスでも、修正回数を超えたら追加料金を請求できますか？

回数の上限を超えたからといって、自分のミスの訂正が自動的に有料になるわけではありません。契約上求められる品質や仕様を満たしているか確認し、通常の調整と、自分に責任がある不備の修正を分けて考えてください。

納品した後なら、すべての修正を断れますか？

納品したという事実だけで、修正への対応義務がすべてなくなるとは限りません。契約上の完成条件や検収の取り決め、不備への対応を確認します。公開後の情報更新や、新しい用途への変更などは、元の依頼に含まれるかを確認して相談しましょう。

実績が少ないうちは、修正が多くても我慢するべきですか？

経験の少なさを理由に、条件がはっきりしない作業を無期限で受け入れる必要はありません。学べる点があるなら、自分が改善すべき点と相手側の条件を分けて確認します。作業時間を記録し、次回の受注前に見直しましょう。

修正回数が多い案件は、原因・時間・完成条件から判断しよう

続けるかどうかは、修正の回数そのものよりも、必要な作業に報酬が見合っているか、合意した完成条件に近づいているかで判断しましょう。

自分のミス、合意内の調整、仕様変更を分ける。
確認・準備・再提出を含めて修正時間を記録する。
希望する実質時給から、修正に配分できる時間を計算する。
指示の取りまとめ、追加見積もり、段階ごとの承認を相談する。
条件が改善しない場合は、受注済みの契約を整理したうえで、新規受注や次回更新の見送りを検討する。

まずは直近の1案件について、「何を直したか」「なぜ直したか」「何分かかったか」「次に何が決まれば終わるか」を書き出してみてください。負担を漠然と感じていた状態から、どの条件を見直したいのか、相手に具体的に相談しやすくなります。

参考資料

契約上の判断に迷う場合は、具体的な契約資料をそろえ、公的な情報や相談窓口で確認してください。

公正取引委員会：フリーランス法Q＆A
公正取引委員会：フリーランス・事業者間取引適正化等法の説明資料
フリーランス・トラブル110番
ランサーズ：修正回数が多く、納品の目処が立ちません。（2022年4月6日の利用者による相談投稿）